小田原蒲鉾、小田原かまぼこ（神奈川県）
蒲鉾（かまぼこ）は、白身の魚の身を水にさらし、塩を加えて摺り、形を作って蒸した食品です。
新鮮な魚と水、塩、そして水分や温度、魚の脂などの微妙な調整により製造されるものです。
小田原は相模湾の豊富な漁獲資源に恵まれ、古くから漁業が発達した、水産加工業の一大産地です。
小田原蒲鉾は、漁港として栄えた小田原の網元が、相模湾で揚がる鮮魚を加工し、伝統的な技法を生み出してきました。
東海道の宿場町であり、箱根の温泉街を背後に控え、干物とともに小田原名物となりました。
蒲鉾の由来
蒲鉾の原型は、平安時代の古文書である「類聚雑要抄」の室町時代の写本に、「蒲鉾」の文字と焼いた練りものの挿絵が登場しています。
蒲鉾は室町時代の書物にも登場し、「かまぼこは、蒲のほをにせたるものなり」とあるように、蒲の穂に似た形が「蒲鉾」の名の由来といわれます。
蒲鉾の原型はこのことから、竹や木の棒に魚のすり身を塗りつけて固め、焼いて作られた焼きちくわのようなものだったようです。
現在の板付き蒲鉾は、やはり室町時代に登場したと考えられています。
「板に付やうはかさをたかく､(中略) あぶりや うは板の方よりすこしあぶり 』と書かれており、板に押し付けて炙った蒲鉾が作られていたことがわかります。
現在の蒸しかまぼこは、江戸時代の幕末期に登場しています。
江戸の蒲鉾の主流は蒸し板を用いたもので、焼き加える製法は主に大阪で発展しました。
小田原の蒸し蒲鉾は江戸に販路を広げ発展していきました。
蒲鉾の製造に適した小田原
蒲鉾の製造には、原料である魚の調達と選定が大切です。
明治から大正にかけての小田原蒲鉾は、相模湾で獲れるオキギスや、イサキ、クロムツなどを主原料としていました。
蒲鉾の製造は、魚を三枚に卸し、魚肉を水に浸けてきれいにさらします。
この工程では大量の水を使用し、魚の状態に影響も与えるため、箱根の天然水を豊富に使用できる小田原は適地でした。
蒲鉾の生産量が増大した昭和になると、地元の魚だけでは原料の調達が難しく、当時底引き網で大量に捕獲されていたシログチを利用して作られるようになりました。
さらに近年では、オホーツク海などで水揚げされたスケソウダラの魚肉の冷凍すり身が、全国的にかまぼこの原料として流通しています。
小田原蒲鉾でもスケソウダラを使用するようになりましたが、グチの使用量もいまだに多く、小田原蒲鉾の特徴の一つとなっています。
小田原蒲鉾協同組合の歩み
明治時代の中期には、小田原の蒲鉾製造業の会ができ、現在のかまぼこ組合の原型となりました。
昭和４１年（１９６６年）には「小田原蒲鉾水産加工業協同組合」が発足し、現在では「小田原蒲鉾協同組合」として活動しています。
小田原蒲鉾協同組合では、組合員の技術向上のための技術研究会や、小田原かまぼこ桜まつりの開催など、各種の取り組みを行っています。
団体商標「小田原蒲鉾」
小田原蒲鉾のマークは商標登録され、品質の証として使用されています。
このマークは、小田原蒲鉾協同組合に加盟する製造者の商品に使用され、品質に自信を持って提供されるものであることを示しています。
登録第４７３４７５３号
登録日：平成15(2003)年 12月 19日
権利者：小田原蒲鉾協同組合
【商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務】
第２９類 かまぼこ
登録第４７３４７５４号
登録日：平成15(2003)年 12月 19日
権利者：小田原蒲鉾協同組合
【商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務】
第２９類 かまぼこ
登録第４７３４７５５号
登録日：平成15(2003)年 12月 19日
権利者：小田原蒲鉾協同組合
【商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務】
第２９類 かまぼこ
地域団体商標「小田原蒲鉾」「小田原かまぼこ」
【地域団体商標】
登録第５４３７５７４号
登録日：平成23(2011)年 9月 9日
商標：小田原蒲鉾
権利者：小田原蒲鉾協同組合
【商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務】
第２９類 小田原産のかまぼこ
【地域団体商標】
登録第５４３７５７５号
登録日：平成23(2011)年 9月 9日
商標：小田原かまぼこ
権利者：小田原蒲鉾協同組合
【商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務】
第２９類 小田原産のかまぼこ
小田原蒲鉾協同組合の取り組み
小田原蒲鉾協同組合 http://www.kamaboko.or.jp/index.html
小田原蒲鉾協同組合では、小田原蒲鉾の伝統的製法を守り、品質保持をするため、小田原蒲鉾十か条を制定しています。
小田原蒲鉾十か条
小田原蒲鉾たる品質を守るための努力を怠らず、その品質については、企業同士の理解を得ることができること。
原材料、副原料などすべてを吟味し、小田原蒲鉾の名をけっして辱めないこと。
原魚の持ち味を生かして高たんぱくの製品を製造していること。
板付け蒸し蒲鉾であること。(リテーナ成型蒲鉾は除く）
小田原蒲鉾本来の製法・技法・技術を頑固に守り、将来もそれを尊重する意思を持っていること。
小田原市に本社が登記され、なおかつ経営に拠点が小田原市にあること。
小田原市内に自社の製造工場を持つこと。小田原以外に製造工場がある場合は、必ず自社工場であること。
小田原の蒲鉾業者としての歴史を５０年以上有し、周囲からも同業者からも広く認知されている企業であること。
小田原蒲鉾を大切にする信念をもつ経営者が携わる企業であること。
小田原蒲鉾協同組合の組合員であること。
全国蒲鉾水産加工業協同組合連合会では、最古の蒲鉾の記述である「類聚雑要抄」の関白右大臣藤原忠実の宴席で料理がふるまわれた永久3年（1115年）にちなみ、１１月１５日を「かまぼこの日」と定め、全国でさまざまなイベントを開催しています。
小田原蒲鉾協同組合では、毎年、小田原城址公園で「小田原かまぼこ桜まつり」を開催しています。
蒲鉾製造販売者が本店が軒を構え、かつて魚市場だった一帯に干物屋、鰹節屋、料亭、飲食店、和菓子屋などが軒を連ねる「かまぼこ通り」は、小田原の観光スポットとしてＰＲされ、多くの観光客、散策者を集めています。
横浜中華街（神奈川県）
「横浜中華街」は、港町・横浜になくてはならない歴史ある中華街として、親しまれてきました。
横浜中華街の歴史
1859年の横浜開港以来、160年を超える歴史と文化を伝える横浜中華街は、食やおみやげも豊富、10基の牌楼（門）などの建築も見事です。
牌楼は、東南西北の通りを守る4基など、中国古来の城の伝統に基づくものです。
横浜中華街ガイドマップ
およそ500m四方の範囲に、門に守られた横浜中華街には、中国料理店が約200店、食材などの小売店が約80店、土産物などの小売店が約100店、その他の焦点が立ち並び、一大観光地でもあります。
地域団体商標「横浜中華街」
【地域団体商標】
商標登録第5069264号
登録日：平成19(2007)年 8月 10日
商標：横濱中華街
権利者：横浜中華街発展会協同組合
【商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務】
第４３類：横浜市中区山下町一帯における中華料理を主とする飲食物の提供
横浜中華街発展会協同組合の取り組み
横浜中華街（横浜中華街発展会） https://www.chinatown.or.jp/
横浜中華街は、横浜中華街発展会協同組合が、町の商業活動に関するルールを作り、イベントの開催など、中華街の発展のために事業者により活動を行ってきました。
中華街のシンボル的な中華菓子、中華まんじゅう、なかでも代表的な月餅は、横浜中華街の土産物の定番です。
あんまん・肉まんなどの中華まんじゅうや、チャーシュー、横浜のシュウマイ、中華料理の食材などは、神奈川県横浜市の土産物ともなっており、高い評価を受けています。
足柄茶（神奈川県）
足柄茶は、１９２３年（大正１２年）の関東大震災により大きな被害を受けた地域の山村の産業復興策として、当時の足柄上郡清水村（現足柄上郡山北町）に導入され、産地化されたことが始まりとされています。
「足柄茶」の発展の歩み
その後生産が拡大し、県西北部、丹沢山麓を中心として茶産地が形成されました。現在では、相模原市、南足柄市、小田原市、秦野市、愛川町、山北町、松田町、湯河原町、真鶴町、開成町、中井町、清川村でお茶が生産されており、総称して「足柄茶」と呼んでいます。
神奈川の丹沢・箱根山麓一帯は、その気候・風土がお茶栽培に最適です。金太郎マークの足柄茶は全国的に知られ、全国茶品評会一等賞、朝日農業賞、農林水産大臣賞など、数々の賞をこれまでに受賞してきました。
足柄茶は「かながわブランド」 「かながわ名産100選」、「本場の本物」に選定されています。
足柄茶ブランドの推進拡大と知名度の向上を目指し、地域団体商標の登録を行うとともに、ブランド保護・ＰＲのための活動を継続しています。
地域団体商標「足柄茶」
【地域団体商標】
商標登録第５０６１７５３号
登録日：平成１９年（２００７）７月１３日
出願番号：商願２００６－３７７８６
出願日：平成１８年（２００６）４月１１日
商標：足柄茶
権利者：かながわ西湘農業協同組合、厚木市農業協同組合、秦野市農業協同組合、津久井郡農業協同組合
【商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務】
第３０類：神奈川県内で生産された茶を神奈川県足柄地域で仕上げ加工した緑茶
かながわ西湘農業協同組合、厚木市農業協同組合、秦野市農業協同組合、津久井郡農業協同組合の取り組み
かながわ西湘農業協同組合 https://ja-kanasei.or.jp/food/green_tea
足柄茶を使った菓子などの商品開発や、行政機関と協力して足柄茶のＰＲ活動を展開するなど、さらに消費者に認知されるための様々な活動を行っています。